メンタルクリニックを受診するデメリットはあるのか？～住宅ローン～

メンタルクリニックに通院すると一定程度制限を受ける事柄があります。今日は住宅ローンを組む場合のケースを考えてみたいと思います。

住宅ローンを組む際、多くの場合「団体信用生命保険（団信）」への加入が義務付けられます。多くの団信で、契約者は「3年以内の通院歴（病歴）があるか」を告知する義務があります。そのため、3年以内に通院歴がある場合には審査通過が難しく、団信へ加入しづらいことが多いです。

団信とは、団体信用生命保険の略で、住宅ローン契約者が死亡・高度障害になった場合に、保険金で残りのローンを一括返済してくれる保険のことです。生命保険会社が金融機関に保険金を支払い、遺族はローンの返済義務がなくなるため、家計の負担を軽減し、安心して住み続けられるようにする目的があり、多くの銀行で住宅ローン契約の必須条件となっています。

団信の告知で聞かれる主な内容

• 過去○年以内の通院・投薬歴（多くは2～5年）

• 病名（うつ病、双極性障害、統合失調症など）

• 現在も治療中か

• 就労制限・休職歴の有無

これらに該当すると審査が厳しくなる傾向があります。

団信が否決されやすいケース

• 現在も継続通院中

• 抗うつ薬・気分安定薬・抗精神病薬を服用中

• 過去に長期休職・入院歴がある

• 双極性障害・統合失調症など重めの診断

団信が否決されそうだからといって、告知義務違反（嘘の告知）をすると補償が行われないリスクがあり、虚偽の報告はしてはなりません。

対策として

（1）すでに完治している場合、医師からの完治証明書を提出すれば団信の審査通過ができるケースもある

（2）最終通院が3年未満の場合でも、ワイド団信なら加入できる可能性がある

ワイド団信とは、住宅ローンの金利を上乗せする代わりに加入条件をゆるく設けている団信です。ただし、高額な住宅ローンでは少しの金利の違いでも総返済額が大きく変わるため、事前に資金計画が肝要です。

また、固定金利の住宅ローンであるフラット35では、団信への加入が任意となっています。ただし、現在では変動金利が主流であり、固定金利を選択すると市場金利が下がった際の金利リスクを負うことになるなど、通院歴だけを理由にフラット35を選ぶことはあまりおすすめできません。

（3）配偶者の名義を使用して申し込む方法を検討する

団体信用生命保険を申し込む際には、契約者が過去に抱えた病気や薬の使用履歴を開示する必要があります。特に、うつ病のような病歴がある場合、審査で不利になる可能性があるため、健康問題がない配偶者の名前での申込みが可能です。

このように配偶者名義での申込みを選択した場合、なぜ世帯主の名前ではないのかについて質問されることがありますし、さらには世帯主を連帯保証人に設定することを求められることもあります。そのため、申込み前には資金の計画や信用状況に問題がないかを慎重に確認することが重要です。

（4）金融機関を変えて住宅ローンを申し込む

金融機関によって審査の基準は異なります。1つ目の金融機関で審査に通らない場合、2つ、3つと複数の金融機関を当たりながら住宅ローンを申し込むことができます。

ただし、基準に満たない可能性も考慮したうえで申し込むようにしましょう。

まとめると、

• メンタルクリニックに通院＝即住宅ローンNGではない

• カギは「団信に入れるかどうか」

• 軽症・治療終了・安定就労なら可能性あり

• ワイド団信や団信なしローン（フラット35）という選択肢もある

メンタルクリニックへの通院歴があると、「住宅ローンの審査に通らないのでは」と不安になる方も多いと思います。

実際、審査において精神疾患の通院歴が影響することはありますが、事前に正しい情報を把握し、適切に対処することで、リスクを軽減し、審査に通る可能性を高めることができるでしょう。